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ミュージカルと著作権

ミュージカルには、脚本、舞台装置、ダンス、音楽などさまざまな要素が含まれています。

どのようなものが法律で権利として認められるかをご紹介しましょう。


 著作権法第1条には

「この法律は、著作物並びに実演、レコード、放送及び有線放送に関し著作者の権利及びこれに隣接する権利を定め、これらの文化的な所産の公正な利用に留意しつつ、著作者等の権利の保護を図り、もって文化の発展に寄与することを目的とする。」

とあります。

これが著作権法の目的です。

わかりやすく言うと、

「著作物を作った人とそれを世に伝える役目をする人達の権利を守って、これからも文化の発展のためにいいものを作ってもらいたい」

ということです。 


具体的に見てみると

■言語の著作物

 講演、論文、レポート、作文、小説、脚本、詩歌、俳句など


■音楽の著作物

 楽曲、楽曲を伴う歌詞


■美術の著作物

 絵画、版画、彫刻、マンガ、書、舞台装置など(美術工芸品を含む)


■舞踊、無言劇の著作物

 日本舞踊、バレエ、ダンス、舞踊、パントマイムの振り付け


舞踊・無言劇の著作物に含まれるのは、あくまで振り付けそのものです。

フィギュアスケートや体操の演技など競技として行われるものには、この実演には含まれません。

同じような行為でも、アクロバットショーやアイススケートショーでは、著作権法の実演になります。

ここで重要なのは、

著作物として認められるためには、「創作性」が必要ということです。

単なる事実の羅列のようなものは著作物としては認められません。

一見事実の羅列のようでも、説明に創作性が認められれば著作物です。

また俳句などは言語の著作物として認められていますが、同じように短い文章であるキャッチコピーやスローガン、交通標語などには、一般的には「創作性」が無いと判断されており著作物性が認められません。

しかし、例外もあります。


音楽などは、権利を確保しようと、大きな組織の管理団体に委託すると、それだけで、逆に大きな費用が発生することもあります。

専門家を、エージェントとして個人的に契約するという手段もあるでしょう。


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